塾長ブログ.....思いつくままそのままに。多摩区・麻生区の塾｜個別指導なら学習塾”早稲育の読売ランド教室”

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「学力テスト」ガンバッ!!

週明けから学校が始まる夏休み最後の土日......今日は学力テストの日です。
午前中に小学生～中１生、午後に中２生が受験します。
小学生と中１生が今まさにテストライブ中です。

そして、中３生は明日『神奈川全県模試 ※』を受験します。
二日間にわたり生徒全員が夏休み最後の締めくくりのテストに挑みます。

夏休み中に夏期講習でがんばった学習成果を今日のテストに集中、みんな頑張ってます punch

“学力テスト”は全国規模のテストですので全国順位も出ます。
また中３生が明日受ける “神奈川全県模試”は志望校判定が出ます、夏休み明け秋からは来春の入試に向け本格的な実践的入試対策授業に入っていきます。

テストはただ受けて結果を見るだけでなく、次の授業時間に今回のテストの内容

の解説を行います、解らなかったところ理解不足だったところをジックリと解るまで指導していきます。

今回の結果に一喜一憂するのではなく、理解不足の部分や解らなかったところを発見し次の結果に繋げる為のテストでもあります。

※当教室は「神奈川全県模試」指定準会場です。

(早稲田育英ゼミナール読売ランド教室) 2019年8月24日 09:49

学習指導要領の改訂『小学校の必修科目』

◇プログラミング必修化

ＩT（情報技術）関連ビジネスの国際競争が激化するなか、出遅れる教育面の充実と不足するIT人材の裾野拡大を目的とするプログラミング教育が、小学校から必修化されます。

小学校のプログラミング教育は、情報活用の基本的な能力を身に付け、試行錯誤による論理的思考を育てるのが狙いです。

今回使われる教科書では、新学習指導要領が例示した
■小５算数　【正多角形の作図】
■小６理科【明かりの制御】
の２つの課題を取り上げている。

学校図書の小６理科では「光らせる」「消す」「繰り返す」などのコマンドを使い、発光ダイオード（LED）を想定どおりの回数点滅させるプログラミングの課題を掲載しています。

初めて取り上げる小学校のプログラミング教育では、初歩的な導入部分に触れる程度に留め、まずは子どもの興味を引きつける授業が求められる。

◇「英語」の教科化

国際化社会に対応する能力を身につける為、小学校での英語教育が正式な教科として小学５、６年から実施されます。

今回の学習指導要領の改訂では、従来の知識や技能の習得だけでなく「思考力・判断力・表現力」を重視、学び方として打ち出された「主体的・対話的で深い学び」（アクティブラーニング）が各教科で取り入れられています。

英語の教科化は新学習指導要領の目玉の一つで、早期に英語に慣れ親しむとともに、知識偏重型の従来の教育を見直し４技能「読む・聞く・書く・話す」を重要視。
グローバル社会でコミュニケーションが図れる“使える英語力”に重点をおいた教育を推進します。

小学校の学習指導要領の改訂は、今年度（2019年度）の移行期間を経て2020年度から全面実施されます。

※ 関連参考記事

≪学習指導要領の改訂≫

≪学習指導要領の改訂にともなう高校の必修科目の変化≫

(早稲田育英ゼミナール読売ランド教室) 2019年8月 5日 17:26

神奈川県公立高校令和２年度（2020年度）入試の変更点

神奈川県教育委員会から来春（令和２年度）の公立高校入試の内容が発表されました。

入試制度の大きな変更はありませんが、各校の入試内容に変更があります。
「特色検査の新たな実施」や「内申対学力検査の比率」、「面接の評価観点」等に変更がある高校があります。

特に特色検査の“自己表現”は、学力向上進学重点校の指定校・エントリー校の全てで実施されます。

詳細は、こちらのページにまとめました。

(早稲田育英ゼミナール読売ランド教室) 2019年7月17日 17:50

世界の子ども・日本の子ども

世界の子ども、５人に１人が貧困

ユニセフは、世界の子どもの５人に１人にあたる3憶8500万人が１日1.9ドル(約210円)未満で生活する極貧状態であると報告書を発表しました。
社会保障の保護のある子どもは世界全体で35％の比率にとどまっている現実に、子どもを貧困から救うための社会保障制度の強化が急務であると訴えている。

報告書の中での驚きは、日本は先進国の中でも子どもの貧困率が高い水準にあるとされ、先進諸外国と比べ、政府の貧困対策が不十分と批判されています。

報告書は「多くの国で財政再建を理由に子供の社会保障費をカットしている」と指摘、各国に貧しい子どもを置き去りにしないよう求めている。

幼保無償化...子ども子育て支援法改正

一方日本では、幼児教育・保育を無償化する子育て支援法改正案が国会で成立しました。
３～５歳児は全世帯、０～２歳児は住民税非課税世帯を対象に１０月１日から認可保育所などの利用料が無料になるものです。
認可外保育施設の利用者にも一定の上限額を設けた上で費用を補助します。
財源は１０月の消費税率１０％への引き上げによる増収分を活用します。

将来の日本を背負って立つ子ども達に頑張れる環境を提供するため、我々学習塾もその一助になりたいと常日頃から思っています。
子ども達と一緒にガンバります。